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働き方改革は現場への戦略浸透が前提

今年の重要テーマである「働き方改革」は、
「同一労働・同一賃金」
「長時間労働の是正」
という2つの柱がある。

長時間労働是正のためには、生産性向上が必要がある。

生産性向上のためには、
「個人の対策」と「組織の対策」がある。

仕事の優先順位をつける…
がんばるタイムは電話を取らない…
仕事を断わる勇気を持とう…

という取り組みは、個人の対策である。

でも、全社員が各々実行しようとすると、
逆に組織の生産性は悪化してしまう可能性が高い。

だから、会社としては、
「組織の生産性を向上させるための対策」
を明確に打ち出さなければならない。

ノー残業デー…
17時以降は会議禁止…
在宅勤務制度…
などの具体的な施策を進めている会社も多い。

組織の生産性向上を実現する前提として、
成果の定義を明確にして、
どのような活動が成果に貢献するのか判定できるようにする、
ことが、必要不可欠である。

会社として、あるいは個人として、
どのような成果が期待されているのか、が不明確だと、
抜本的な生産性向上は実現できない。

そのためには、経営陣が立案した経営戦略が、
現場にしっかりと落とし込まれている必要がある。

その上で、中長期にわたり求められる成果を組織単位に分解して、
現場における業務の優先順位を明確にすることである。

経営戦略を現場まで浸透させ、
経営陣の考える方向と社員のベクトルが揃って初めて、
無駄な業務を減らすことができ、働き方改革が実現する。

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責任者プロフィール
竹村孝宏

中小企業診断士、キャリアコンサルタント、産業カウンセラー。大阪市立大学商学部卒業、豪州ボンド大学大学院経営学修士課程(MBA)修了。
㈱デンソーで企画、営業、人事、中国上海駐在を経験、「低コストプロジェクト」で社長賞を受賞するなど活躍した後、独立。現場での多くの経験をベースにした実践的コミュニケーション、モチベーションアップを軸としたプログラムを提供している。日経クロステックに連載中。著書は、「仕事が速い人は何をしているのか?ビジネスフレームワーク活用法」(セルバ出版)
「30代リーダーのための聞く技術・伝える技術」(中経出版)等、多数。

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